トヨタ物語第3部｜1970〜1979：オイルショックと品質革命の時代

1970年代、日本と世界の自動車産業は大きな岐路に立たされていました。
高度経済成長の終焉、オイルショック、公害問題の深刻化、日米貿易摩擦——これらの要因が一斉に自動車メーカーを襲い、「大量生産・大量消費モデル」の限界が明確になっていったのです。

トヨタにとっても、この10年間は“試練と対応”の連続でした。しかし、この時期に築かれた「品質第一主義」や「省資源・省エネルギー技術」は、のちの世界展開の礎となる極めて重要な資産となります。

◾️1970年代を読み解く三つのキーワード

1973年10月、第四次中東戦争をきっかけに第一次オイルショックが発生。石油価格は4倍以上に高騰し、自動車業界は壊滅的打撃を受けました¹。

1974年の新車販売は前年比で約23%減²。高燃費車への不信感が一気に広がる中、トヨタはカローラ・スターレットなどの小型車を軸に省燃費開発を加速しました。

1975年には新型T型・A型エンジンを投入し、軽量化や空力性能向上、タイヤの低抵抗化といった全体最適を推進。これが「燃費競争時代」の始まりを告げました³。

1970年代半ば、トヨタはTQC（Total Quality Control）を全社的に導入。品質を製造現場だけの課題とせず、開発・営業・経理・総務まで巻き込んだ全社活動へと昇華させました¹。

QCサークル活動が全国に広がり、現場のカイゼンが日常業務として定着。不良率やクレームは大幅に改善され、1974年にはデミング賞実施賞を業界で初受賞³。

1970年代後半、トヨタは輸出依存型から現地対応型企業へと進化。米国市場での販売台数増加により、日米間の貿易摩擦が激化する中、対応力を磨きます¹。

1970年以降、米国法人TMS USAを通じて現地販売体制を強化。1977年にはカリフォルニア州トーランスに本社を構え、現地主導マーケティングが本格始動³。

また、1979年にはすでに米国現地生産（NUMMI構想）が水面下で始まっており、次の時代の足音が聞こえ始めていました。

1970年代は、トヨタが「変化に適応する企業」から、「変化を先導する企業」へと脱皮を遂げた時代でした。
オイルショックによって燃費性能の追求が定着し、TQCによって全社的な品質文化が確立。輸出偏重から現地最適へと視野を広げ、グローバル競争への布石が打たれました。

この時代に育まれた価値観と仕組みは、1980年代以降の北米現地生産・ハイブリッド開発・世界ブランド戦略に直結していくことになります。

Q1. オイルショックは日本の自動車産業にどんな影響を与えましたか？
→ 1973年と1979年のオイルショックにより、燃費性能が重視されるようになり、小型・軽量な車種の開発が進みました。
Q2. TQC（総合的品質管理）はどのように導入されましたか？
→ トヨタは1970年代初頭からTQC（Total Quality Control）を本格導入し、現場主導の品質改善活動を全社的に展開しました。
Q3. この時期の代表的な輸出モデルは？
→ カローラ（KE20型）やコロナ、ランドクルーザーなどが北米・中東などで人気を博し、輸出台数が急増しました。
Q4.安全・排ガス規制への対応は？
→ アメリカの新基準に対応するため、触媒装置の導入や排ガス浄化技術の開発が加速しました。
Q5. デミング賞とは何ですか？
→ 日本品質管理学会が運営する賞で、品質管理の優れた企業・組織に与えられます。

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